「日本遺産」認定で、岡山・倉敷・総社・赤磐４市連携して地域活性化

24日に文化庁から「日本遺産」の認定を受けた岡山、倉敷、総社、赤磐の４市長は、認定を地域活性化の弾みとするため、情報発信や自治体間連携などの取り組みを強化する考えを示した。

岡山市の大森雅夫市長は、「日本遺産のブランドを生かした情報発信や構成文化財の魅力アップ、受け入れの整備を関係団体や地元と進めたい」と強調。

日本遺産の数が全国最多タイの３件となった倉敷市の伊東香織市長は、「誉れ高い。郷土の誇りをさらに育み、愛着を持ってもらえるよう地域活性化に精進する」とコメントした。

総社市の片岡聡一市長は、「桃太郎伝説で鬼ノ城などがある市の役割は大きく、さらに貢献していきたい。各市と連携して岡山県を元気にする」。

赤磐市の友実武則市長は、「古墳だけでなく、（構成文化財に含まれた）市特産の白桃とともに日本遺産認定を積極的にアピールする」とした。